ノウハウ

投資の基礎を学ぶ!ウォール街のランダム・ウォーカー(原著第12版)

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すだまる

こんにちは、すだまる(@sudamaru_toushi)です。

投資を始めて様々な本を読みましたが、データも含めて納得できる投資手法を学べたと思ったのがこの本になります。

ウォール街のランダム・ウォーカーを参考に重要だと思う部分を以下にまとめました。

投資についての知識、投資の手法についてまとめましたので、目次を参考に興味のある部分を見ていただきたいです。

結論
  1. アクティブ投資の2/3は市場平均以下
  2. インデックス投資は預金より利益が出る
    ※長期間の場合
アドセンス

「投資」と「投機」の違い

投資
  • 確立性の高い形で利益を上げること
    ※配当金や賃貸料など
  • 長期保有で値上がり益得る
投機
  • 短期間で利益を出す
    ※数日から数週間

【投資と投機の違い】

  1. 利益を出すまでの期間
  2. リターンが合理的に予測できるか?

投資家は長期間にわたって安定的に配当をもたらす。

持続的値上がりが期待できるような株式を探して保有する。

日本のバブルは何だったの?

1955~1990にかけて日本の株価は100倍に!

世界全体の時価総額の45%を占める。

日本の平均PER(株価収益率)は60倍、株価純資産倍率は5倍、配当利回りは0.5倍

※アメリカでPER15倍、イギリスで12倍だった

少しでも投資をしたことがある人なら、異常であることがすぐにわかる値です・・・

なぜまだまだ株価が上がりつづけるとされた主な理由は日本のバランスシートは、上昇を続けた土地の本当の価値を反映されていなとされていた。

そんな中、バブルがはじけた原因は以下の通りです。

  1. PERが高いまま、日本企業の収益力が低下
  2. 円高によって、輸出競争力が低下
  3. 地価に比べて賃貸料が伸びない
    ※土地は高いが買っても利益が出ない
  4. 低水準の金利も上昇し始めた

4については日銀が金利上昇を誘導し、地価の高騰に歯止めがかかり、株式市場にも望ましい調整をもたらすと期待した政策だったが結果は調整ではなく暴落の引き金となった。

バブルはどうして起こるのか?

歴史上ほとんどのバブルは

歴史上のバブル
  • 新しいテクノロジーの出現
    ※例:バイオ・バブル
  • 新しい事業機会の到来
    ※例:南海バブル

インターネットバブルは1,2の両方の性質を満たため、大きなバブルとなった。

インターネットバブル
  1. インターネット関連の株が買われる
  2. テレビ、雑誌が取り上げる
  3. 広範な投資家が引き寄せられ株価がさらに上昇
  4. ブームを持続させるために、お人よし投資家を引き寄せる

「より馬鹿な投資家」の供給には限度があり、株価が上がらなくなる。

正常な企業分析が行われ、大きな売り入り、大暴落が発生

【具体例】

当時シスコのPERは100倍になっていた。

今後シスコの1株利益が年間で15%上昇したとすると、アメリカのGDPが年間5%伸びたとしてもシスコはアメリカ経済全体よりも大きくなる計算になる。

そんなことはできるはずがなく、バブル後にシスコは時価総額の90%以上を失った。

  • バブルのさなかでも一貫して損を出していた。
  • 売買頻度の多い投資家ほど損失も大きい
  • デイトレーダーの平均生存期間は約6か月
  • 革新的な技術は投資対象となるのか?
  • 革新的な技術でも優れた投資対象とはならない。
  • 航空機やテレビは生活を大きく変えたが、
    初期の段階では報われていない
  • 新しい産業が経済や社会をどのように変えるとか、どれだけ規模的に大きくなるということではない。
  • その産業や企業が利益を生み出し、それを持続している能力があるか!
  • アナリストはいつも強気
    ※専門家のレポートを鵜呑みにしないこと
  • 根拠のない楽観論に無知な個人投資家が巻き込まれる。
  • 最終的に市場は非合理な歪みが修正される。

ビットコインは本物の通貨か?

ビットコインは「ブロックチェーン」と呼ばれる信頼性の高い「公開帳簿」システムに基づいて運営される。不正行為は複数のコンピュータによって直ちに見破られる。

ビットコインが本物の通貨になりえるのについて3つの機能に基づいて検討する。

  • 第1:財産やサービスの交換手段足りえること
  • 第2:価値を計算するときの信頼できる基準があること
  • 第3:価値の貯蔵手段になること

第1の条件は満たすが、価格の変動性の著しい大きさのため2,3の条件を満たしていない。

富の貯蔵手段としても、広く受け入れられることは難しい。

少なくともアメリカを含む主要国の中央銀行は、通貨価値を安定的に保つために日夜努力している。

ビットコインのメリット

匿名性の高さが主なメリットとなる。

政府による管理や規制が難しく、それだけ国家による没収が困難

仮想通貨の保有者の多くは、法律がしっかり確立していない、私有財産権の保護が弱い国の住民と考えられる。

使用例:ドバイの貿易ライセンスやビザなどの支払いに特定の自由経済エリア内に限り使用可能

ビットコインのデメリット

 1.違法な取引もビットコインを介して行われる

 国際的な経済制裁を潜り抜けるマネーロンダリングの動向を示すパラメーターとされる

 2.ポルノ商品の支払いにも好まれる

 クレジット払いではクレジット会社の倫理基準を満たす必要がある。

 ビットコインではその縛りがないため、違法ポルノの取引の決算に使用される。

 アダルトサイトのPornhubの支払い方法にも採用された。

 政府が仮想通貨の取引市場を封鎖する可能性もある

テクニカル分析とファンダメンタル分析

【テクニカル分析】

株価チャートを作り、それを解釈すること(企業情報は見ない)

株価の動きのうち合理的に説明のつく部分はせいぜい10%で残りの90%は心理的な要因

【ファンダメンタル分析】

企業情報を参考に分析すること

株価チャートの90%は合理的なもの、心理的なものは10%

成功のためのルール
  • 市場返金以上の利益率の銘柄
    今後5年以上(長期利益成長率)
  • 割高株に手をださない
  • わかりやすいストーリーを描ける銘柄

投資のリスクとは?

具体的には証券(債権や株式)の購入したリターンが実現しない可能性

以下のように投資内容によってリスクが違いますが、リスクは投資期間に依存します。

より長期的に続ければそれでだけばらつきを吸収して、リスクが少なくなります。

 年間リターン
の幾何平均
標準偏差
大型株10.2%19.8%
小型株12.1%31.7%
長期国債5.5%9.9%
中期国債5.1%5.6%
物価上昇率2.9%4.0%
主要な金融資産のリターン(1926~2018)

リスクが高くなるほど標準偏差は大きくなり、リスクが高くなる。

行動ファイナンス

人々は経済学者が主張するほどには合理的に行動しないとして考えられた理論

以下の要因で合理的な判断ができなとしている。

  1. 自信過剰
  2. 偏った判断
  3. 群れの心理
  4. 損失回避願望

(1)自身過剰

予想能力を過信し、将来見通しについて楽観的

(2)偏った判断

自分はある程度結果を左右できるという幻想を持つこと。投資家をポートフォリオの中の負け犬銘柄にこだわらせる。

(3)群れの心理

個々人が集団で行動することで、ある間違った考え方が修正されるどころかあたかも正しくかのように広く共有されること

大勢の他の人々の間違った考えが、一人一人の認識に大きな影響を与える。

(4)損失回避願望

少しでも損失を回避できる可能性がある場合は90%の人が損切しない。

よりリスク(不確実性)のある選択してしまう。

教訓
  • どうしても売る必要があるなら損している銘柄
    ※利益のある優良株は簡単に売らない
  • 小さく勝って大きく負けるをなくす

投資方法の分類

  1. 思考停止型
  2. 手作り型
  3. 専門化任せ

【思考停止型】

様々な資産クラスと同じ動きをする様々なインデックスファンドを買う!

利益率は少ないがほぼ確実に利益が上げると考えられる

【手作り型】

  1. 一株当たりの利益が平均を上回る成長を期待できる銘柄のみを購入する
  2. 企業のファンダメンタル価値が正当化できる以上の価値を払って株式を買わない
  3. 近い未来確固たる成長見通しのある銘柄を購入する。
  4. なるべく売買頻度を減らす

【専門家任せ】

ランキング上位の投資信託を買っても来年には下位になっていることがほとんど

経費率と銘柄の回転率が低いものを選ぶ

2016年に投資家は積極運用ファンドから5000億円をインデックスファンドに変更した

2017,18も同じような傾向が続いている。

インデックス投資資産を老後資金に!

インデックス投資が一番平均リターンが大きく、長期投資に適していることが結論づけられています。

では、インデックス投資で蓄えた資産を老後どのように現金化していけばよいのでしょうか?

資産の取り崩し方法は2通りあります。

【毎年、資産残高の4%を定率で取り崩す。

期待リターンが5%の場合は、4%毎年取り崩しても理論上資産が減りません。

景気によってリターンがマイナスになることもありますが、最終的には期待リターンは平均に収束するので資産がなくなりリスクは低くなっています。

【毎年、引退後資金の4%を定額で取り崩す】

引退時の資産が2000万円なら、80万円を毎年定額で取り崩す方法です。

普通に考えると25年で資産がなくなりそうですが・・・

90%以上の確率で30年後も資産が残っているまたは資産が増えているという結果出ています。

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すだまる
すだまる
FP・投資家
「うつ病」から復活したエンジニアです。休職中に生活のことを本気で考え、会社に依存しない生き方を模索しています。経歴としては「ファイナンシャルプランナー(FP3級)」「クラウドソーシングで企業案件の金融と副業記事10記事以上執筆」しました。早期退職するために副業や資産運用についての情報を配信しています。
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